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代表の松田友一の「高い現役度」が、まず第1番目にあげられます。
トップセールスとして常に現場で高実績を出し続け、顧客からの高い支持を得ている前提が研修のDNAとして、参加される皆様に伝わっていくものであると思います。
また、トレーナーとしてのキャリアも20年。業界において多くの鍛錬を自分に強いてきたその圧倒的なエネルギーとパワーが、研修カリキュラムをより強固にパワフルにしています。
そして、そのプログラムの精度も常に見直され、更に再構築され、現代のニーズに最も適したコンテンツとして、現場の成果に直結した『体験的学習』となっており、他社には決して真似の出来ない独自の特徴です。
尚且つ、何故どうしてそのような目覚しい成果が作り出されるのかは、残念ながら「企業秘密」なのです。

ズバリ、ASKベーシックコースです。
日本に初めて上陸した1973年、当時日本は「能力開発」「専門的な集合研修」というフィールドに関しては全くの後進国でした。
外資の企業は、社内の教育研修を信頼し、任せることが出来る研修会社が日本国内には皆無と判断し、当時米国において、「営業研修」「能力開発」で成功を収めているトレーニング会社に注目し、来日して専門的な教育研修を施して欲しいとのサジェッションをしました。
そして、数ヵ月後一人の米国人男性が友人と経営していた営業研修会社アメリカンセールスマスターズを彼に任せて単身来日。
当初は、インハウスのみで行われていたマインド(現在では「ウィル」などと表現される)トレーニングを受講者の強い要望で一般公開講座としてスタートさせました。 それが、弊社のベーシックコースの原版です。
これは、一般的に混同されがちな、いわゆる自己啓発セミナーとは異なり、明確な成果に直結した、具体的な力量アップを目的にした研修として、日本においては50万人以上の社会的なリーダーを世に輩出しました。
この研修の開発者は、非常におおらかな人柄で、その研修を模倣し見よう見まねで類似したカリキュラムで研修会社を始めた受講者の人たちさえも容認し、日本の研修業界に大きな変革をもたらしました。
その新鮮かつ斬新なアプローチと、カリキュラム、プログラムのコンテンツは、現在日本で行われている「能力開発研修」「企業研修」のほとんどが、彼のアイディアから発展したものであると言っても過言ではありません。
そして現在、この日本において、その源流を受け継ぎ続けているのは弊社のみです。
また直接その源流であるトレーニングを受講でき、「能力開発」の原版に触れていただくことが可能なのもASKグローバル・コミュニケーションならではです。
もちろんのこと、ASKベーシックコース自体は年々時代の変遷と共にそのカリキュラムはASK独自の非常に現役度の高いハイセンスでプロの上質な講師陣によって、頻繁に見直しされ、リニューアルされ、最先端をゆくものを提供させていただいております。

ASKのトレーニングには、明確な着地点があります。
それは、人生の個々の領域「家庭」「職場」「自分自身の成長」等、それぞれにおいて、より「上質」で「理想」とする明確な目標を設定することです。

目標設定に重要な土台となるものは、「目的:ビジョン」です。
「何の為に、どこに向かって行きたいのか?」という方向性が必要です。
行き先も決めずに、乗り物に飛び乗る人は居ないでしょう。
もちろん、行き先が不明確なら、駅でも、空港でもチケット購入すら不可能です。
「行き先、たどり着く目的地=ビジョン」
「目的地に到着するまでの、手段(乗り物)=目標」
「目標設定」も正か否かではなく、健全であるか?不健全であるかを特定するものです。
「健全」「不健全」をジャッジするのは、価値観や倫理観、職業観といわれる(基準)です。
「目的、ビジョン」を自己で確立し、「目標を設定する」・・そして「目標達成」のために健全と思われる「基準=価値観」を明確にし、最終的には、日々の行動計画で実践するスキルを体得する。

これがただ「啓発」目的で行われているセミナーとの違いです。
いわゆる「自己啓発」は、講師が参加者を明確な目的地に導くすべを熟知せずに、目見当で観念的、個人の狭い推測の域を脱しない感覚で、行き先を曖昧にしてしまっていることに問題があります。
そして尚且つ、研修のカリキュラム自体に、何故どうしてその手法が効果的なのか?の根拠もなく、ただプログラムの陰に講師の責任が隠れてしまっているのです。

講師は、己の人生の目的、目標、達成率にこだわり、 講師自らが、発展・成長し、成果(数字)で、自己の 力量を証していなければならないのです。
講師が、成果に明確でなければ、 講師として健全な務めは不可能です。

まず弊社では、
1.トレーナーは大学で学士課程を修了していることが必須事項です。
2.また、トレーナーとは「役割」を果たす人材ではなく、現場の実績を積み上げてきている「現役度」と「証し人」であるリーダーとしての存在そのものを表します。ですからコンテンツを覚えたりスキルを習得しただけではトレーナーとしては採用されません。
3.次に、数々の「専門知識」を学ぶ必要が在ります。“言語学” “フィロソフィ” “形而上学” “知覚現象学” “行動心理学” “各種法律” “経済学及び経営学” “財務諸表” 等々です。
トレーナー育成の訓練には、かなりの数の段階を経ていく必要もあります。
その中で一番困難なことは、一旦自分自身の「エゴ」や「我」と決別するプロセスです。
日本のトレーニングの源流であり、この研修を開発した開発者から、コースのマスタートレーナーとして正式認定を受けているトレーナーは国内においては数人に限られており、弊社の松田友一は数少ないマスタートレーナーの中の一人であり、また、開発者から直接マスターの称号を得た最後の一人です。
ですから、他の環境で弊社と同じようなプログラム、カリキュラムを行っている場合は、見よう見まねの「亜流」或いは「模倣」されているに過ぎないものと言えます。